IQFとは｜定義・温度・設備・BQFとの違いを解説【2026年版】

Contents

結論｜IQF（個別急速凍結）を見極める4つの条件

IQF（個別急速凍結）は、食品を一粒ずつ離したまま急速冷凍し、最大氷結晶生成帯（−1℃〜−5℃）を概ね30分以内で通過させる凍結方法です（日本冷凍食品協会「冷凍の世界～製品編～前編」）。

導入可否を分ける条件は次の4つです。この4条件が揃わない場合、同じ設備でも品質と歩留まりが大きくぶれます。

条件1：最大氷結晶生成帯（−1℃〜−5℃）を30分以内で通過できる熱伝達を設計する
条件2：庫内温度を−30℃〜−45℃（エアブラスト系・機種により差）または−18℃以下（Codex 国際基準）に管理する
条件3：食品同士がくっつかずに搬送される（風量・傾斜・コーティング・IF処理で制御）
条件4：凍結後の製品でバラ性・ドリップ率・外観・歩留まりを実測して継続改善する

なお、上記4条件のうち「庫内温度の確保」と「乾燥防止」を両立しながら高品質な急速凍結を実現できる3Dフリーザー®（株式会社コガサン）がお勧めです。独自特許技術 ACVCS® によって高湿度の冷気で食品を包み込みながら凍結するため、エアブラスト系の課題である表面乾燥（白化・歩留まり低下）を抑えながら最大氷結晶生成帯を30分以内で通過できます。

本記事は、IQF の国際定義3層、Birdseye 1924年特許から100年の歴史、2024年の日本の冷凍食品統計（生産153万7,854トン）、設備4方式の定量スペック、向く食品・向かない食品の判定軸、そして自社商品でIQFが成立するかを見極める測定指標までを、食品工場の設備担当・商品開発・経営層に向けて整理します。

本記事で使う主な用語の整理

用語	意味
IQF (Individual Quick Freezing)	食品を一粒ずつ離した状態で急速凍結する方法。日本語では「個別急速凍結」
BQF (Block Quick Freezing)	食品を箱・バンに敷き詰めた塊状で凍結する方法。解凍・使用単位が塊になる
IF (Individual Freezing)	個別凍結。急速に限らず個別に凍らせる手法全般を指す業界慣用語
最大氷結晶生成帯	−1℃〜−5℃の温度帯。この帯域での滞留時間が長いほど氷結晶が巨大化し細胞が壊れる
熱中心	食品内部で最後に温度が下がる点(実務的にはほぼ「中心温度」と同義)。Codex規格ではここが−18℃以下になるまで凍結完了とみなさない
グレーズ処理	IQF後の製品表面に氷膜を形成し乾燥・酸化を抑える処理。水産IQFで多用

IQFとは何か：3つの国際定義を一度に押さえる

IQF は Individual Quick Freezing の略で、日本語訳は「個別急速凍結」です。「急速冷凍」と「IQF」は同義で使われる場面が多いものの、厳密には以下のように定義が分かれています。

定義元	内容	出典
日本冷凍食品協会	最大氷結晶生成帯(−1℃〜−5℃)を概ね30分以内で通過する凍結	日本冷凍食品協会「冷凍の世界〜製品編〜前編」
FAO Codex CXC 8-1976	最大氷結晶生成帯を速やかに通過し、熱中心が−18℃以下に達するまで急速冷凍は完了したとみなさない	FAO Codex CXC 8-1976 (Code of Practice for Quick Frozen Foods、1976採択/2008改訂)
IIR Red Book 2006 (4th ed.)	食品の温度が−10℃に達する、または可凍結水分の80%が氷化した時点を「frozen(凍結したとみなす)」とする	Recommendations for the Processing and Handling of Frozen Foods

日本国内で販売される冷凍食品のほとんどはIQFで製造されており、冷食協の公式ページでも「家庭用冷凍食品のほぼすべては個別急速凍結によって製造されている」と明記されています。

「急速冷凍」は凍結速度の概念、「IQF」は個別化された状態の概念であり、両者は重なる部分が大きい一方で完全な同義ではありません。たとえばブロック状の塊を急速に凍らせれば「急速冷凍（BQF）」であり、一粒ずつをゆっくり凍らせれば「個別凍結（IF）」です。IQFは「個別 × 急速」の両方を同時に満たす狭い領域を指します。

IQFの歴史：Birdseyeの1924年特許から100年

IQFの概念は、アメリカの自然史学者・実業家クラレンス・バーズアイ（Clarence Birdseye, 1886-1956） が1912年〜1915年にカナダ・ラブラドル半島でイヌイットの凍結魚保存法を観察したことに端を発します。外気−43℃で瞬時に凍結された魚が解凍後も生きた魚と遜色ない品質を保つ事実を目の当たりにしたBirdseyeは、1922年9月にニューヨーク州で Birdseye Seafoods Inc. を設立（1924年にマサチューセッツ州グロスターへ移転）し、冷風−43℃で魚の切り身を凍結する実験を開始しました。

1924年に二重鋼板ベルトで食品を挟みながら急速凍結する方式を発明し（後に US Patent 1,773,079 として1927年6月出願・1930年8月登録）、1930年3月にマサチューセッツ州スプリングフィールドで26品目の小売冷凍食品を販売開始しました。これがIQFの産業的起点として広く知られています（IFT「100 Years of Freezing」(2024)）。

日本では、1964年以降にIIR（国際冷凍協会）が Red Book で−18℃を冷凍食品の保存温度として推奨した影響を受け、昭和46年（1971年）に日本冷凍食品協会が「冷凍食品自主的取扱基準」で−18℃以下を採用しました。昭和51年（1976年）にはCodex委員会がCode of Practice for Quick Frozen Foods（CXC 8-1976） を採択し国際基準化、昭和53年（1978年）に日本の「調理冷凍食品JAS規格」で−18℃以下が組み込まれるという系譜で現在に至ります。

IQFの物理：最大氷結晶生成帯を30分以内で通過する意味

IQFの品質は、最大氷結晶生成帯（−1℃〜−5℃）をどれだけ短時間で通過するかで決まります。この帯域で時間がかかるほど、細胞内に生成される氷結晶が巨大化し、細胞膜を物理的に破壊して解凍時にドリップが発生します。

緩慢冷凍（12時間以上）の場合、氷結晶は200〜300μmに達し、細胞間隙で隣接細胞を押し広げるため組織が崩れます。一方、急速冷凍（30分以内）では氷結晶が10μm前後に抑えられ、細胞内に均一に分散するため、解凍後も原料時の食感・色・風味が保たれます。

最大氷結晶生成帯を30分以内で通過する条件は、表面温度と熱伝達係数に依存します。具体的には次の組み合わせで実現されます。

トンネル型フリーザー（エアブラスト式）で庫内温度−35℃〜−45℃、風速5〜10m/s で3cm粒を3〜5分（ベリー類など均一小粒向けに冷気を下から噴射する流動層式も同系の派生）
スパイラルフリーザー（エアブラスト式）で−30℃〜−40℃ の冷風で食品を連続搬送し凍結
液体窒素／液化CO₂式で液化窒素−196℃を直接噴霧し、30秒〜2分で凍結
液浸（ブライン）式で−40℃以下の不凍液（プロピレングリコール等）に直接浸漬

IQFとBQF・IFの違い：呼称と機能を一度に整理する

IQF類似用語が乱立しているため、現場の購買・商品開発の検討段階で混乱が起きやすいポイントです。以下の整理で用語の揺れを解消できます。

略号	正式名称	凍結形態	凍結速度	代表的な使用シーン
IQF	Individual Quick Freezing	一粒ずつ離した状態	急速 (30分以内通過)	カット野菜、ベリー類、むきエビ、ベビーホタテ、ダイス肉
BQF	Block Quick Freezing	塊・ブロック状	急速 (30分以内通過)	マグロのサク、鶏ムネ、大型魚の原体、ハンバーグ種
IF	Individual Freezing	一粒ずつ離した状態	急速とは限らない	冷蔵庫内で食品を離して凍結する一般的な個別凍結

公的一次文書で3者を明確に区別定義した資料は確認できず、業界慣用として上記の整理が使われています（日本冷凍食品協会「品質管理手引き令和3年度版」でも「個別急速凍結」の表現が見られる）。迷ったときは、「個別化されているか」「急速か」 の2軸で判断するのが実務的です。

IQFに向く食品・向かない食品：粒径・含水率・粘度で判定する

IQFの適合判定は、食材の物性で機械的に行えます。

品目	粒径目安	含水率	粘度	判定	備考
カット野菜 (玉ねぎ・人参ダイス)	1-3cm	85-95%	低	向く	ブランチング後IQFが主流
ほうれん草・小松菜	2-5cm	90%以上	低	向く	ブランチング必須、搬送時の凝集注意
ブルーベリー・ストロベリー	1-3cm	80-90%	低	向く	IQFの代表品目、冷気噴射型のIQFラインで多用
むきエビ・ベビーホタテ	2-5cm	70-80%	中	向く	グレーズ処理と併用
ダイス肉・ミンチ	1-3cm	60-75%	中	向く	バラ凍結ミンチの需要大
ハンバーグ種 (成形前)	5-10cm	65-75%	高	条件確認	表面乾燥・コーティング要検討
唐揚げ (衣付き揚げ前)	3-5cm	50-65%	中	条件確認	衣剥離対策・並べ方が課題
餃子・春巻 (皮付き)	3-8cm	55-70%	中	条件確認	皮の割れ・接着を防ぐ並べ方
ソース・スープ (液状)	−	90%以上	低〜中	難しい	ブロック凍結またはパウチ凍結へ
チーズ (溶融状態)	−	40-50%	高	難しい	物性上IQFの意味が薄い

判定の基本は「粒径3cm程度で自立し、表面が早く固まり、相互に付着しにくい」かどうかです。液状・高粘度・軟らかすぎる食品は、ブランチング・コーティング・予備冷却・成形・個別ピロー包装などの前処理を組み合わせて初めてIQF化できます。

IQFに対応する4方式の設備：処理量・温度・床面積で比較する

IQFで主に使われる設備は、大きく4方式に分類できます。

方式	冷却媒体・温度	処理量目安	床面積(目安)	得意な食品・特長
トンネル型フリーザー (エアブラスト式)	冷風 −35℃〜−45℃	300〜3,000 kg/h	長さ7〜20m ×幅2〜3m	カット野菜、水産、調理品、パン生地の連続大量処理。ベルト搬送機種は崩れやすい成形品にも対応。ベリー類など均一小粒向けに冷気を下から噴射する流動層式も同系の派生
スパイラルフリーザー (エアブラスト式)	冷風 −30℃〜−40℃	500〜3,000 kg/h	W5×D4m程度 (トンネル比約30%省面積)	同左、設置面積が限られる工場
液体窒素 /液化CO₂式	液化窒素−196℃/液化CO₂−78.5℃を直接噴霧	100〜1,500 kg/h	長さ3〜10m×幅1〜2m (連続式トンネル筐体) +ガス供給設備(液化ガスタンク・気化器)	高単価商材(ホールベリー、まぐろ刺身用)、超薄物、30秒〜2分で凍結する超高速ライン
液浸(ブライン)式	不凍液(プロピレングリコール/塩水/エタノール等)に直接浸漬、液温−30℃〜−40℃	500〜3,000 kg/h	長さ5〜10m×幅1〜2m (浸漬槽＋搬送機構を内蔵した連続式筐体) +ブライン冷却機	表面密着が必要な小粒、形状を崩したくない液浸対応素材、グレーズ事前処理

数値出典：日本冷凍食品協会「冷凍の世界～製品編～前編」、IFT「100 Years of Freezing」(2024)、および各社製品公開スペック。

3Dフリーザー® のラインナップ位置づけ

3Dフリーザー® は、上記4方式のうちエアブラスト系（高湿度冷風方式）の改良型に位置づけられます。乾いた冷気を強く当てる従来方式と異なり、独自特許技術 ACVCS®（霜の付着抑制／乾燥防止）により高湿度の冷気で食品を包み込みながら凍結します。乾燥を防ぎながら高品質冷凍を実現できる 3Dフリーザー® は、現時点で4系統10機種のラインナップを揃えています。

バッチ型：試作・少量多品種向け
パススルー型：中規模ラインの個別処理向け
トンネル型：連続処理・高処理量向け
スパイラル型：大量処理・省面積向け

詳細スペックは 3Dフリーザー® 製品ページをご確認ください。

IQF化が難しい食品の解決策

IQFで条件確認が必要と判定された食品でも、以下の工程追加により IQF 化できる商品が多数あります。

ブランチング（65-95℃湯通し、15-90秒）：酵素失活と組織ほぐし。ほうれん草・ブロッコリー・人参に定番
コーティング（澱粉・卵白・バッター）：表面を早く固めて付着防止。唐揚げ、フライ用素材に有効
予備冷却（0〜−5℃保持）：IQF投入時の入庫温度を下げ、凍結時間を短縮
成形（ピロー・リング・シート）：液状・半液状食品を形にしてからIQFに投入
BQF転換（塊凍結への方式変更）：IQFの意味が薄い食品は、原点回帰でBQFを選択

日本の冷凍食品市場とIQFの位置づけ：2024年最新統計

日本冷凍食品協会が2025年4月17日に発表した2024年統計速報によると、国内市場は以下の規模です。

指標	2024年	前年比
国内生産量	153万7,854トン	99.5%
国内消費量	292万4,514トン	101.5%
一人当たり年間消費	23.6 kg	+0.4kg
業務用生産量	798,225トン	+1.2%
家庭用生産量	739,629トン	−2.3%
工場出荷額	8,006億円(初の8,000億円台)	+2.6%
冷凍野菜輸入量	1,167,507トン(過去最高)	+4.3%

業務用が家庭用を初めて上回った年として2024年は業界の転換点であり、外食・中食向けのIQF需要が牽引しました。品目別では農産+4.4%、畜産−13.9%、水産−1.2%、菓子−5.0%、調理食品−0.5%という推移で、冷凍野菜の輸入増（過去最高）が市場全体を下支えしました。

IQFに関わる法規と表示：−15℃と−18℃の3℃差はなぜ存在するか

冷凍食品の保存温度を調べると、法律・業界・国際基準で3つの数字が出てきます。

基準	温度	出典
食品衛生法(法定)	−15℃以下	厚生省告示第370号(昭和34年)「食品、添加物等の規格基準」第1食品B食品一般の保存基準
日本冷凍食品協会(業界自主)	−18℃以下	日本冷凍食品協会「品質管理手引き令和3年度版」
FAO Codex 国際基準	−18℃以下	FAO Codex CXC 8-1976(Code of Practice for Quick Frozen Foods)

−15℃と−18℃の3℃差は、昭和34年の告示制定時の技術水準に対して、その後Codex（1976年採択）とJAS（1978年）が国際整合性から−18℃へ移行した結果の歴史的な差です。実務上は業界自主基準の−18℃以下が事実上の標準であり、国内で流通する冷凍食品はほぼ−18℃以下で保管されています。

なお、IIR Position Paper 2025（IJR Vol.176）では、−18℃から−15℃へ緩和した場合に省エネ約10%、保存期間約30%短縮という試算が提示され、国際的に基準見直しの議論が続いています。

食品表示法上の表示義務は、消費者庁「個別品目ごとの表示ルール」（令和5年11月食品表示部会資料）に基づき、冷凍食品では「凍結直前加熱の有無」「解凍方法」「加熱調理の必要性」の表示が必要です。

自社商品がIQFに向くかどうかを6つの問いで確かめる

以下の6問に答えるだけで、IQF化の適性判定がその場でできます。

粒径：1〜5cmの範囲に収まる単位で提供したい商品ですか
含水率：食材の含水率は60〜95%の範囲ですか
粘度：常温で自立する（液状・ペースト状でない）形ですか
需要形態：利用側が「必要量だけバラで取り出したい」需要ですか
品質目標：解凍後のドリップ率を5%以下に抑えたい商品ですか
前処理余地：ブランチング・コーティング・予備冷却のいずれかを工程に組み込めますか

6項目すべてに「はい」 とお答えになれる場合は、IQF化の適性が高く、設備選定と凍結テストに進める段階です
「いいえ」が1〜2項目 ある場合は、前処理・設備条件の工夫でIQF化できる可能性があります。実機デモテストで判定してください
「いいえ」が3項目以上 の場合は、BQF（塊凍結）など別方式も視野に入れた検討が必要です

IQFで測るべき5つの指標：自社実測こそが最終判定

IQF導入の成否は、カタログスペックではなく自社製品での実測値で決まります。次の5指標を測定すれば、IQFが成立しているかを定量判定できます。

品温低下曲線：製品中心温度を30秒〜1分間隔で記録し、最大氷結晶生成帯通過時間を算出
最大氷結晶生成帯（−1℃〜−5℃）通過時間：概ね30分以内が冷食協基準
ドリップ率：解凍後の流出水分量 ÷ 凍結前重量 ×100（%）。IQFの目標は5%以下
外観スコア：色・艶・形状保持を5段階評価（原料比）
バラ性保持率：凍結後に1kgあたり付着している粒数 ÷ 元の個別数 ×100（%）

この5指標は、温度センサ（Tロガー）・電子天秤・目視評価シートがあれば、社内の品質管理部でも測定できます。ただし、温度分布が均一なトンネル型・スパイラル型などのIQFフリーザーで複数の条件を振って比較するには、実機設備のあるテスト環境が必要です。

この記事の要点

IQF（Individual Quick Freezing）は、食品を一粒ずつ離した状態で急速凍結する方法で、最大氷結晶生成帯（−1℃〜−5℃）を30分以内で通過させることが品質の鍵
3Dフリーザー® はエアブラスト系（高湿度冷風方式）の改良型で、独自特許技術 ACVCS® により乾燥を防ぎながら高品質冷凍を実現できる
国際定義は3層ある：日本冷凍食品協会（概ね30分以内通過）、Codex CXC 8-1976（熱中心−18℃以下で完了）、IIR Red Book 2006（−10℃または水分80%氷化で凍結とみなす）
日本の冷凍食品保存温度基準は−15℃以下（法定）／−18℃以下（業界自主・Codex） の3℃差があるが、実務は−18℃以下が標準
IQFの産業的起点は1924年のClarence Birdseye特許（US 1,773,079） で、1930年のスプリングフィールド販売から100年、日本は1971年に業界自主基準、1978年にJASで整備
2024年の国内生産は153万7,854トン、工場出荷額8,006億円（初の8,000億円台）、業務用が家庭用を初めて上回った歴史的な転換年
IQFの設備はトンネル型フリーザー／スパイラルフリーザー／液体窒素・液化CO₂式／液浸（ブライン）式の4方式に分類され、処理量・温度・床面積で選定する
自社商品の適合判定は「粒径1〜5cm／含水率60〜95%／自立する粘度／バラ需要／ドリップ5%目標／前処理余地」の6問診断と、5指標（品温低下曲線／最大氷結晶生成帯通過時間／ドリップ率／外観スコア／バラ性保持率）で実測することが推奨される
液状・高粘度・軟らかすぎる食品は、ブランチング・コーティング・成形・BQF転換などの工程追加で IQF 化できる場合が多い

IQF（個別急速凍結）についてよくあるご質問

Q1. IQFとは何の略ですか。また、日本語では何と呼びますか。

Individual Quick Freezing の略で、日本語では「個別急速凍結」と呼びます。食品を一粒ずつ離した状態で急速に凍結する方法を指し、カット野菜・ベリー類・むきエビ・ベビーホタテなどで主流の凍結方法です。

Q2. IQFとBQFの違いは何ですか。

IQF は食品を一粒ずつ離した状態で凍結する方法、BQF（Block Quick Freezing）は塊・ブロック状で凍結する方法です。両者とも急速凍結である点は共通していますが、解凍時にIQFは必要量だけ取り出せる一方、BQFは一括解凍が前提です。

Q3. IQFと「急速冷凍」は同じ意味ですか。

厳密には異なります。急速冷凍は凍結速度の概念、IQFは個別化された状態の概念で、両者は重なる部分が大きいものの完全な同義ではありません。ブロック状を急速に凍らせれば「急速冷凍（BQF）」、一粒ずつをゆっくり凍らせれば「個別凍結（IF）」です。IQFは「個別 × 急速」の両方を同時に満たします。急速冷凍機の原理・選定条件は急速冷凍機ガイドをご覧ください。

Q4. IQFの温度は何度ですか。

庫内温度は方式により−30℃〜−45℃が一般的で、Codex CXC 8-1976 の国際基準では熱中心が−18℃以下に達するまで急速冷凍は完了とみなしません。日本冷凍食品協会の定義では、最大氷結晶生成帯（−1℃〜−5℃）を概ね30分以内で通過することが条件です。

Q5. IQFは何分で凍りますか。

3cm程度の粒で3〜5分が目安です。ただし「凍る」の定義により差があり、最大氷結晶生成帯（−1℃〜−5℃）の概ね30分以内通過が冷食協の品質基準、熱中心−18℃到達が Codex の完了条件です。

Q6. IQFに向いている食品は何ですか。

カット野菜（玉ねぎ・人参ダイス）、果実（ブルーベリー・ストロベリー）、むきエビ、ベビーホタテ、ダイス肉、バラ凍結ミンチなど、粒径1〜5cmで自立し、相互に付着しにくい食品が向きます。反対に液状・半液状・高粘度の食品は前処理なしでは難しくなります。業種別の実装例はカット野菜の急速冷凍・水産加工の急速冷凍をご覧ください。

Q7. IQFフリーザーにはどんな種類がありますか。

大きくトンネル型フリーザー／スパイラルフリーザー／液体窒素・液化CO₂式／液浸（ブライン）式の4方式に分類できます。エアブラスト系（トンネル・スパイラル）が国内シェアの主流で、ベリー類など均一小粒向けには冷気を下から噴射する流動式も同系の派生として使われます。液体窒素式は超高速・高単価商材、液浸式は表面密着が必要な品に適します。3Dフリーザー® はエアブラスト系の改良型で、独自特許 ACVCS® により表面乾燥を抑えながら高品質冷凍を実現できます。機種別の詳細スペックは 3Dフリーザー® 製品ラインナップをご参照ください。

Q8. IQFの国際基準はどこが定めていますか。

FAO Codex Alimentarius が Code of Practice for Quick Frozen Foods（CXC 8-1976）を1976年に採択し、2008年に最新改訂されています。また国際冷凍協会（IIR） が Red Book 2006（4th edition）で−10℃または水分80%氷化を凍結完了の定義としています。

Q9. 冷凍食品の保存温度は、法律では何度以下と決まっていますか。

食品衛生法（昭和34年厚生省告示370号）では−15℃以下、日本冷凍食品協会の業界自主基準および FAO Codex 国際基準では−18℃以下です。3℃の差は歴史的経緯によるもので、実務上は業界自主基準の−18℃以下が事実上の標準です。法規制と自主基準の詳細は急速冷凍と食品衛生法をご参照ください。

Q10. 既存のフリーザーでも自社商品をIQF化できますか。

条件により可能です。ただし庫内温度（−30℃以下が望ましい）、風量・風速（均一化）、搬送条件（付着防止）、最大氷結晶生成帯の通過時間（30分以内）、熱中心（中心温度）の実測温度のすべてを確認する必要があります。既存設備での成立可否は、実機デモテストで測定5指標（品温低下曲線／通過時間／ドリップ率／外観スコア／バラ性保持率）を取ることが唯一の確実な判断方法です。無料デモテストの申込はデモテストから受け付けています。